お知らせInformation
2024.9.26 | ENET21ニュース配信 No.24-6日立、家庭用エアコン「白くまくん」 ボッシュに生産売却 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 石橋直彦
日立製作所(以下、日立と呼ぶ。)は 2024 年 7 月 23 日、米ジョンソン・コントロールズ・イン ターナショナル(JCI)との空調合弁会社の株式の 4 割の持ち分を独ボッシュに売却すると発表し た。6 割を保有する JCI もボッシュに全株を売却する。 詳細はこちら | ||
2024.9.26 | ENET21ニュース配信 No.24-5世界の VRF 市場の動向 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 高橋 仁美
世界の VRF 市場に関して JARN Ltd(Japan Air Conditioning Heating & Refrigeration News)社 から世界の VRF市場に関するデーターが発表されていますので紹介します。 詳細はこちら | ||
2024.9.26 | ENET21ニュース配信 No.24-4パナソニック 自然冷媒 R290(プロパンガス)を使用した Air to Water(ATW)発売 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
パナソニック株式会社は、2024 年 9 月から集合住宅や店舗、オフィスなどを対象に、環境に配慮した自然冷媒(プロパンガス・R290)を使用した業務用ヒートポンプ式温水給 湯暖房機(Air to Water(ATW)を発売すると発表しています。 詳細はこちら | ||
2024.9.26 | ENET21ニュース配信 No.24-3太陽フレアとオーロラ 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
今年の 5 月 11 日から 12 日にかけて日本各地でオーロラが観測されたことがニュースで 報じられましたが、通常オーロラは北極圏などの高緯度地域で見られる現象で低緯度の日 本で見られるのは大変珍しいことです。 詳細はこちら | ||
2024.9.26 | ENET21ニュース配信 No.24-2SDGs ランキング 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
最近 SDGsという言葉がテレビや新聞等でも良く目にすることがあります。 SDGsとは「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals)」のことで、産業革 命以降急激に活発化した人間活動により、経済・社会の基盤である地球の持続可能性が危 ぶまれていることに端を発します。 詳細はこちら | ||
2024.3.22 | ENET21ニュース配信 No.24-1電気自動車の普及 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
最近世界的に電気自動車の普及が進んでいて各国政府は様々な政策を打ち出しています。電気自動車は走行時に CO2 を排出しないので環境に良いとされています。 いろいろな立場の人が政治的、経済的な利益のために様々なことを言っていますが本当にそうなのでしょうか。鵜呑みにしないで科学的な事実に基づく判断が求められます。 詳細はこちら | ||
2023.12.19 | ENET21ニュース配信 No.23-5PR22 冷媒使用機器の現状そして将来 一般財団法人 日本冷媒・環境保全機構 参与 作井正人
冷凍から空調までの温度帯をカバーできる R22 は冷媒種としては HCFC に分類されます。 HCFCはモントリオール議定書により、国内では、R22を使用する機器の出荷は2010年以降なくなりました。 しかし、一方市中で稼働している機器が現在の社会では不可欠な存在となっていることも忘 れてはなりません。したがって、機器を所有する経営者(所有者)たちに、冷媒問題につい て啓発し、対応を促すことは我々業界の大切な役割です。 詳細はこちら | ||
2023.9.16 | ENET21ニュース配信 No.23-4PFAS 規制 ― どうする冷媒 ― 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
最近 PFAS 規制に関する記事が多く見受けられるようになりました。PFAS とは(Per and PolyFluoroAlkyl Substances)の略で、特定の物資名ではなく有機フッ素化合物の総称です。ほとんどが人工的に作られたもので、4700 種類以上あると言われ ています。自然界ではほぼ分解されないので、環境中や人体に長く残るとされ「永遠の化 学物質(フォーエバー・ケミカル)」とも呼ばれています。 詳細はこちら | ||
2023.9.16 | ENET21ニュース配信 No.23-3地球温暖化と森林の役割 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
昨年は世界的に台風やハリケーンによる洪水、干ばつ、森林火災、猛暑、寒波の到来など 多くの自然災害が頻発しました。これらは地球に起こっている気候変動の影響と言われて います。日本をはじめいくつかの国は二酸化炭素の排出を 2050 年に実質ゼロにするという 目標を掲げています。 詳細はこちら | ||
2023.2.15 | ENET21ニュース配信 No.23-2地球温暖化の仕組み 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
地球上で起こる様々な大気現象は太陽から受け取ったエネルギーを源としています。地 球が太陽から受け取ったエネルギーは、大気圏だけではなく、様々な形態を取りながら、 海洋・陸地・雪氷・生物圏の間で相互にやりとりされて、最終的には赤外放射として宇宙 空間に再放射され、ほぼ安定した地球のエネルギー収支が維持されています。 詳細はこちら | ||
2023.2.1 | ENET21ニュース配信 No.23-12明治 34 年の「20 世紀の預言」 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
明治 34 年(1901 年)報知新聞の正月版に将来の技術や社会の予言が掲載されました。 この中で現在実用化されているものも多くあります。100 年前の人々が科学の未来についてどんなことを思っていたのかが良く分かります。 詳細はこちら | ||
2022.11.8 | ENET21ニュース配信 No.22-52020 年の温室ガス排出量 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
2020年の温室効果ガスの排出量は11億5000万トンで、2013年をピークに減り続けています。国民の排出抑制の活動の成果もありますが、コロナの感染影響で経済活動が停滞したことも一つの要因と考えられます。2050年には実質排出量をゼロにするという目標が掲げられています。 詳細はこちら | ||
2022.9.20 | ENET21ニュース配信 No.22-4食品の急速冷凍技術 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
日本は食料の多くを輸入に頼っていますが、それを支えているものの一つに冷凍技術が あります。日本で食品の冷凍が始まったのは、1920 年北海道で現在のニチレイフーズが食 品冷凍の工場を建設したのが最初です。 今後も世界的に冷凍食品の市場は拡大し、Astute Analytica によると 2030 年には 5000 億 ドル(約 60 兆円規模)に達すると言われています。 詳細はこちら | ||
2022.6.29 | ENET21ニュース配信 No.22-3産業用自然冷媒機器の商品化 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
我が国は 2020 年 10 月、「2050 年カーボンニュートラル」を目指すことを宣言し、現在、各分野 で様々な取り組みが進んでいる。 その中で、産業用の大型冷凍機器のメーカーである前川製作所は自然冷媒を使用した機器の商品化に成功 し、既に市場に投入されているが,その開発の経緯や課題等について投稿があったので紹介する。 詳細はこちら | ||
2022.5.6 | ENET21ニュース配信 No.22-1エアコンの 2021 年度(令和3年度)の出荷台数 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
一般社団法人 日本冷凍空調工業会から 2021 年度のエアコンの国内出荷台数が公表され ています。2020 年度は初の 1000 万台を 超える過去最高の出荷台数になっています。 2021年度はその反動もあって前年比を下まわりましたが、空調業界としては一段と大きな 安定した市場規模に成長しています。 詳細はこちら | ||
2022.1.13 | ENET21ニュース配信 No.21-7環境経営と SDGs 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
環境経営とは、企業が持続的に発展していくためには、企業利益の追求だけでなく、地球 環境と調和した経営を行っていかなければならないという考え方です。 たとえば省エネ技術の導入やゼロ・エミッションの取り組 みは環境経営の一つであり、多くの企業では自社の価値を高めるために、これらに向けた取 り組みが行われています。 詳細はこちら | ||
2021.12.16 | ENET21ニュース配信 No.21-6IPCC 第 6 次報告書が公表 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は 2021 年 8 月 9 日に第 6 次報告書を発表し ました。この中で冷媒の GWP 値が従来のものから大きく変更されています。 特にR32 は従来適用してきた数値の 675 から 771と大幅に大きくなっています。 EU の F ガス規制や日本のフロン排出抑制法の法律では IPCC の 4 次報告書の数値である 675 が基準になっているので当面問題が出てくることは無いと思いますが今後議論になること が予想されます。 詳細はこちら | ||
2021.10.8 | ENET21ニュース配信 No.21-5電気自動車の普及による環境・経済への影響 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎 石橋 直彦
地球温暖化防止の一環として各国とも CO2 排出の大きな要因となっているガソリン車を 規制し電気自動車へのシフトを目指しています。EU では 2021 年 7 月に、2035 年以降ガ ソリン車の販売を禁止するなど規制を発表しています。現在のガソリン車の多くが電気自 動車に置き換わった場合、それが経済や環境に与える影響を考えてみます。 詳細はこちら | ||
2021.9.13 | ENET21ニュース配信 No.21-4インバーターエアコン IEEE マイルストーンの受賞 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
東芝が 1981 年に世界で初めて製品化したインバーターエアコンが IEEE Milestone(アイ・ トリプル・イー・マイルストーン)として認定され、本年 3 月に表彰されました。 日本からの受賞は今回の東芝のインバーターエアコンを含めて 39 件に上っていますが、 冷凍空調業界としては初めての受賞になります。 詳細はこちら | ||
2021.6.13 | ENET21ニュース配信 No.21-3暑くなっている東京 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本哲郎
今年の冬は日本海側では近年にない豪雪に見舞われた一方、3 月には季節外れの高温の日 が続き、5 月には西日本では梅雨の時期としては記録的な豪雨にも見舞われました。 気象庁 の予測では今夏は気温が高めで猛暑が多くなるとのことです。 これも地球規模での気候変 動の影響と思われます。我々も普段の生活の中でだんだん暑くなっていることは肌で感じ ていると思います。 詳細はこちら | ||
2021.4.27 | ENET21ニュース配信 No.21-2米国、HFC の段階的削減法を制定 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 石橋 直彦
2020 年 1 月 7 日に American Innovation and Manufacturing Leadership Act (AIM 法)が米国連邦 議会下院のエネルギー商業委員会に提出され、米国政府は、モントリオール議定書キガリ改正に沿った 今後 15 年間にわたるハイドロ フルオロ カーボン(HFC)の段階的削減を承認する法案を成立させました。 これにより、米国環境保護局 Environmental Protection Agency (EPA)は、キガリ改正に沿って HFC の生 産と消費を 2036 年までに 85%削減する割当量プログラムの規定を委任されることになります。 詳細はこちら | ||
2021.3.15 | ENET21ニュース配信 No.21-1物質の三態と凝華 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 石橋 直彦 岸本 哲郎
物質は温度や圧力により、固体・液体・気体の三つの状態になることが知られています。これを物質の三態(さんたい、three states)といいます。 詳細はこちら | ||
2021.3.7 | ENET21ニュース配信 No.20-8国連環境計画(UNEP)2020年温室効果ガス排出ギャップ報告書 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 石橋 直彦
国連環境計画(UNEP)は、温室効果ガスの排出量とパリ協定目標を達成するための排出量との 差である「排出ギャップ」の 2020 年報告書(Emission Gap Report 2020)を 12 月 9 日に公表しま した。 本稿では、報告書の中の UNEP 事務局長 Inger Andersen 氏による序文及び Executive Summary(事業計画概要)の第 1 項「2019 年も増加傾向の温室効果ガス排出量」をご紹介いたし ます。 詳細はこちら | ||
2020.12.17 | ENET21ニュース配信 No.20-7地球時計の話 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 岸本 哲郎
菅総理は臨時国会の所信表明演説で2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすると表明しました。 近年環境経営の重要性が叫ばれるようになってきましたし、SDGsと呼ばれるような 持続可能な開発目標の活動も活発になっています。 気の遠くなるような時間をかけてできた豊かな環境の地球で、人類が今後も存在し続けるためには地球環境の保全をどうするのか重い課題になっています。 詳細はこちら | ||
2020.12.04 | ENET21ニュース配信 No.20-6都市鉱山、日本は資源大国? 環境エネルギーネットワーク21 主任研究員 石橋 直彦
天然資源の乏しい日本では石油、石炭、天然ガスなどのエネルギー資源や鉄、銅、鉛、亜鉛、 アルミニウムといった金属資源のほとんどを海外から輸入しています。 レアメタルのうち 17 の希土類元素をレアアースと呼びます。10 年ほど前に起きたレアアー スを中心とした価格高騰と供給不安の高まりを契機に「都市鉱山」と呼ばれる自国内に蓄積さ れた資源に目が向けられるようになりました。 詳細はこちら |
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